タブレットとMDMの活用

タブレット端末の代名詞アップル社の「iPad」が2010年に日本に上陸してから4年を迎え、近年はMicrosoft社​からも​Windowsタブレット「Surface Pro3」​が加わり、企業のタブレット端末の導入・業務利用に向けた関心はさらに高まっている。

また東日本大震災以降は、モバイル端末を効果的に活用した在宅勤務システムの構築(事業継続計画, Business continuity planning, BCP)が注目されている。

スマートフォンやタブレット端末を業務へ導入することは、災害時における社員の業務環境の確保という観点からも、また交通手段が確保できない非常時には在宅勤務が可能なインフラ環境を整えることにも繋がる。

iPadの企業利用

タブレット導入における懸念事項として、端末の盗難・紛失によるセキュリティ、初期設定・配布、導入後の問い合わせなどがある。特にIT担当者がもっとも難題と考えるのがセキュリティだ。

タブレットの導入​にあたって、端末の盗難・紛失によるセキュリティ、初期設定・配布、導入後のサポートなど​懸念事項が多い​。特にIT担当者としもっとも難しい課題がセキュリティだ。

タブレットを業務に活用することで生産性の向上が期待できる半面、情報漏えいのリスクを伴うので、モバイル端末を一元管理する「MDM(モバイル端末管理)」ソリューションの検討は欠かせない。

iOS7ではMDM機能がアップデートされ、企業でiPadやiPhoneを利用することを想定した機能が大幅に拡張された。iPadはアップル社が提供するMDM機能で制御できる項目が豊富で、多くの企業が業務用のタブレットとしてiPadを選択するのも頷ける。

IDCが発表した「2013年第4四半期および2013年 国内タブレット端末市場規模」の調査結果によると、出荷台数シェアでiPadが38.6%だった。
(参照 http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20140311Apr.html)

iPadとMDM

iPadの導入時に、MDMソリューションを採用することで得られる効果はセキュリティ面だけではない。

アプリの利用制限
アプリの利用制限はセキュリティの面だけではない。職場でiPadが業務とは関係のない操作で、無駄に時間を浪費することなどを防ぐことができる。

使わせたくないアプリをブラックリストに登録したり、Game CenterやAppStoreへのアクセスを遮断することでアプリの利用制限​ができる​。

データローミングの無効
データローミングとは、外国で通信を行う機能のことだが、多大なコストが発生する場合がある。データローミング機能を無効にし、海外での3G回線の利用を防ぐことでWi-Fiのみを利用させることでコストの削減に繋がる。

利用状況確認
インストールしたアプリの一覧などを分析することで、配布したiPadがどのような使われ方をしているかを判断するのに役立つ。また、しばらく電源が入っていないiPadをチェックすることができる。

電子カタログの配布
MDM MoDeMにはドキュメントを配布する機能が備わっている。電子カタログをiPadに簡単に配布することができるので、USBメモリや別途のノートPCを持ち​ 込まなくても​商談席で資料を参照することができる。

iPad MDM参考資料:

最後に効果的なタブレット導入とMDM eBook (PDF 10ページ)をご参照ください。
効果的なタブレットの導入とMDMダウンロードはこちら

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