MDM比較

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2014年国内主要13のモバイルデバイス管理(MDM)製品比較

2014年2月現在、多くのMDM製品があるなか国内主要13製品における機能、価格を調査しました。MDM選定の際、ご参考いただければと思います。

リモートロックや初期化、機能制限などデバイス管理の基本機能はAppleやGoogleが公開する開発ソースをもとに作られているので機能面においてはどのメーカーも大差はありません。価格も端末1台あたり月額300円と平準化されつつあります。基本機能以外に業務でも役立つ付加機能の充実さ、ユーザビリティなどもMDMを選ぶポイントとして重要です。

MDMの選び方のポイント

 管理画面の充実度

例えば、社員100人のスマートフォンを管理する場合、マルチOSを一元管理できるのはもちろん、業務に差し障るアプリはインストールを禁止し、逆に業務効率をあげるアプリケーションはインストールされているかを確認する必要があります。

インストールされているアプリケーションの内容や数の一覧表示、そして禁止アプリをインストールしたときの対応処置(警告通知)が充実していること。また、100台がMDMによってきちんと管理されているかなど管理状態が一目で把握できなければ、管理する意味がありません。

これらを含め、かつ管理者の予備知識がなくとも直感的で使用しやすい管理画面というのは、重要なポイントになります。

メーカーの信頼性とサポート体制

MDMシステム自体まだ歴史が浅く、この2年間で急成長してきたサービスです。数多くのMDM製品が登場しては淘汰されている状況です。

長期間利用するにあたってメーカー、および信頼のおけるサービス提供者を選ぶことは非常に重要です。OSのアップグレードや新機種への素早い対応、機能追加や改善など積極的にバージョンアップを行っている製品であるかどうかもチェックのポイントとなります。

サポート体制を確かめるには体験版を試みるのも良いでしょう。ホームページに記載された説明とは違い、実際に使用してみるとOS別に対応機能が異なったり、課金されたりするケースも多々あります。また、問合せに対して丁寧かつ迅速な回答が受けられるかも重要なポイントになります。

PCとの一元管理

スマートフォンやタブレットを管理する一番の目的は情報漏洩を防ぐことです。モバイルに限らず社内のパソコンも除外ではありません。 既存のIT資産管理ツールもありますが、別製品として導入するとそれぞれの

管理画面が存在してしまい、コストや管理で負担がかかります。 モバイルデバイスと一緒に社内のパソコンも一元管理ができると二度手間が省けます。

価格

SaaS型サービスの場合MDM価格は、大体の製品が月額1端末当たり300円(税抜)ですが、初期費用にはメーカそれぞれ偏差があります。

また、中にはjailbreak/rootingの危険検知やGPSを利用した位置確認など機能によってはオプション料金という製品も少なくありません。

コストパフォーマンスはMDM選びにおいては重要なポイントです。 導入実績やマーケットシェアだけで導入を決めるより、やりたい事とそのコストを勘案し、費用対効果の計算をすることが非常に大事です。

2014年国内主要13のモバイルデバイス管理(MDM)製品比較表(2014.02月版)

MDM製品比較表

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MDM製品比較表原本(A3,pdf)は、資料ページより「ダウンロード」できます。

MDM MoDeM : GPSの設定について

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MDM MoDeMで端末の位置情報が取得できない場合は、以下の項目をチェックしてください。

現在地リクエストを送ってみてください。

位置情報の更新は、Androidの場合は15分単位で更新され、iOS端末の場合は大きく移動した場合に更新されますが、室内、または地下鉄などGPSが取得し難い場所にいると更新されません。

現在地リクエストを端末に送って現在の位置情報を更新してみてください。

gps

 

端末の位置情報サービスの設定をご確認ください。

現在位置リクエストを送っても現在位置が更新されない場合、端末の下記の設定をご確認ください。

iOS
設定 >プライバシー> 位置情報サービスのMDMアプリの項目がON に設定されている。また横の矢印のアイコンが「紫」になっていることをご確認ください。

gps2

Android
設定画面の位置情報サービスの項目の下記の画面のようにすべてチェックしてください。 (Android 端末のメーカー名やOSのバージョンにより項目名が違う場合があります。)

gps3

管理画面の設定をご確認ください。

もしかして、MoDeMの設定が位置情報を保存しない設定になっていませんか。
MoDeMの管理画面で管理機能メニューの位置情報設定に移動し、設定をご確認ください。位置情報履歴が「保存する」設定になっているか、また時間設定がされていないかご確認ください。

現在いる場所を移動してみてください。

GPSはその性質から、干渉物が沢山あると正確に表示されないケースがあります。特に衛星からの電波受信により、現在位置を把握するという方法なので、空が遮断されている場所(屋内・地下など)やビルの近くでは正確な測定が難しいのです。

したがって、屋内にいても窓際など、上空から電波を拾いやすい場所に移動すれば、より位置情報が取得され易いです。 (端末によってGPSを取得する性能に差がありますので同じ場所でも位置情報を取得できる端末とできない端末が発生します。)

端末を再起動してみてください。

1−4まで試しても解決されない場合は、端末の再起動(スマートフォンの電源を切り、その後再度電源ON)を行って再度MoDeMアプリを起動してみてください。

一部のAndroid端末では、OSに起因する不具合により、GPS機能が正常に動作しない問題が報告されております。Android端末を再起動することで改善される場合があります。

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自作アプリの配布

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iPhoneのアプリケーションをAppStoreを経由せずに配布する方法は以下の2つの方法があります。

AdHocを使った配布

「AdHocによる配布」は、非開発者のβテストへの参加を可能にするという点で、特定のユーザにアプリケーションを渡し、動作の検証に役立てようという趣旨で用意されている配布方法です。

この方法では、メールやWeb経由、もしくは、AppleのiPhone構成ユーティリティで、アプリのインストールを行うことができる。

iPhoneやiPod touchのUDID(デバイス固有の識別子)をApple Developer Program管理画面(Provisioning Portal)に登録し、そのUDIDに紐付けられた証明書とともにアプリを配布します。

In-House形式(iOS Developer Enterpriseで社内向けiPhoneアプリを作る方法)

AdHocの場合は事前にApple Developer Program管理画面(Provisioning Portal)で、デバイスの登録を行っておく必要がありますが、Enterpriseライセンスだと、デバイスの事前登録が不必要で、何台でもインストール出来るので断然便利です。

iOS Developer Enterpriseを使うと以下のメリットがあります。

• AppStoreに公開する必要がない(機密の保持)
• 配布台数制限なし
• インターネット経由でアプリをダウンロード出来る
• 事前にデバイス登録しておく手間が必要ない

In-House形式で配布を行うには、iOS Developer Enterprise Programへ申込みとアプリの配布に必要なWebサーバーが必要です。

Webサーバーは外部に漏れないよう厳重に管理する必要があります。In-House形式の配布だと何台でもインストールできる代わりに、アクセス制限などをかけID・PWで制限する必要があり、不特定多数のユーザーからダウンロードされないように準備をしておかないとiOS Developer Enterprise Programの規約違反になります。

MDM MoDeMを利用するとWebサーバーを用意せずともMoDeMを使って安全に配布することができます。

MoDeMを使った自作アプリの配布

「自作アプリの配布」、AppStoreやGooglePlayなど公開してはいけない社外秘の「非公開アプリの配布」をMoDeMを介して行うことができます。

MDM  MoDeMは”アプリの配布”機能をオプションではなく標準機能としてご利用できます。

追加時の各項目

• Source:ファイルをコンピュータからアップロードしたり、URLを指定します。
• アプリ名:アプリ名を入力します。
• 詳細:アプリの説明を入力します。
• アプリVersion:バージョンを入力します。
• ICON Image:アイコン画像をアップロードします。
• ScreenShot:スクリーンショット。画面イメージを指定します。(少なくとも1つ以上の追加が必要)

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MDM導入ガイド

業務と繋がるモバイル機器は企業の資産

いつからか、通勤時間の電車内や町中のあちこちでスマートフォンやタブレットPCを使用する姿を目にする機会が増えました。ところがこのようなモバイル端末機の性能の向上や普及により、個人の判断によるにせよ、会社の方針にせよ、業務に使用されるケースが増えています。

会社のネットワークに接続する時や業務上の重要なデータを閲覧する時には、すでにモバイルデバイスは個人の責任を超えており、所属組織全体で管理するべき「IT資産」として見なさなければなりません。現在いくつかの企業や公共機関では、スマートな業務の遂行のためにスマートフォン・タブレットPCを提供しています。

しかし、企業、政府機関のスマートワークの実現は、単純なことではありません。スマートワークに不可欠なインフラストラクチャは、簡単に備えることができますが、その携帯端末をどのように安全かつ効果的に管理するかは単純な問題ではないのです。
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